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減塩戦略の総合レビュー：有効性序列に証拠？

Systematic Review of Dietary Salt Reduction Policies: Evidence for an Effectiveness Hierarchy?

By Lirije Hyseni, Alex Elliot-Green, Ffion Lloyd-Williams, Chris Kypridemos, Martin O’Flaherty, Rory McGill, Lois Orton, Helen Bromley, Francesco P. Cappuccio, Simon Capewell

PLOS ONE   2017.05.18

要約

背景

非感染性疾患予防戦略は今や主要な4つの寄与因子を優先している：食べ物、タバコ、アルコール、そして運動。塩摂取量は推奨値よりもずっと高いままで、血圧、心血管疾患、胃ガンが増えている。したがって、実質的な減塩が緊急に必要とされている。しかし、最も効果的な方法について論争が続いている。さらなる予防計画を知らせるために、我々は可能性のある減塩介入の有効性に関する証拠を総合的にレビューした。さらに、個人を対象とした「下流に向けた、作用因子的な」方法と「上流に向けた、構造的な」政策ベースの集団戦略と比較した。

方法

　我々は6件の電子データベース(CDSR, CRD, MEDLINE, SCI, SCOPUS,そしてCampbell Library)を減塩するために集団介入の有効性に焦点を置いた事前に案内された検索戦略を使って検索した。得られた論文は2人の研究者によって個別に調査され、評価され、品質が評価された。介入試験間の比較を容易にするために、抽出されたデータは「下流」：メディア・キャンペーン、栄養表示、自主的および強制的な改革を通した (個人、職場または共同社会のために) 食事相談から、最も「上流」の規制と財政介入、および多数の要素を含む包括的な戦略まで、作用因子的で／構造的な連続体に沿った9段階を使用して分類された。

結果

　2,526件の候補論文をスクリーニング後、70件がこの総合レビュー(49件の経験的研究と21件のモデル研究)に含まれた。幾つかの論文は幾つかの介入を述べた。品質は様々であった。上流と下流の両方の介入を含む多成分戦略は一般的に人口全体で塩摂取量の最大の削減を達成した。特にフィンと日本で著しく4 g/d、トルコで3 g/d、最近のイギリスで1.3 g/dであった。強制的な再処方だけで約1.45 g/d(3件の別々の研究)の削減を達成でき、その後自発的な再処方(-0.8 g/d)、学校の介入(-0.7 g/d)、短期間の食事アドバイス(-0.6ｇ/ｄ)と栄養表示(-0.4 g/d)であるが、それぞれ幅広い範囲がある。税金と共同社会ベースのカウンセリングは通常、塩摂取量を0.3 g/d減らすことができるが、健康教育メディア・キャンペーンから得られた人口のメリットはさらに少なくなる(-0.1 g/d)。しかし、職場介入により摂取量増加(+0.5 g/d)が達成されたが、その範囲は非常に広かった。長期的な食事療法のアドバイスは最適な研究試験条件下で-2 g/dの削減を達成できる可能性がある。ただし、選択されていない個人では、より小さな削減が予想される場合がある。

結論

　多数の要因(再処方、食品表示、メディア・キャンペーン)を含む包括的な戦略と強制的な改革などの「上流」の人口全体の政策は、一般的に「下流」の個別に焦点を当てた介入よりも人口全体の塩消費量の大幅な削減を達成するようである。この「有効性の序列」は将来のNCD予防戦略においてさらに強調する価値があるかもしれない。

以下、本文省略。